宿泊約款

1. この約款は、TEMPLE STAY ZENSŌ（以下「当施設」といいます）が宿泊者と結ぶ宿泊契約と、これに関連する契約に適用します。この約款に定めのない事項は、法令又は一般に確立された慣習によります。

2. 当施設が、法令と慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項にかかわらず、その特約が優先します。

1. 宿泊契約を申し込む方は、次の事項をお申し出ください。

1. 宿泊者名と連絡先
2. 宿泊日、到着予定時刻、交通手段
3. 宿泊プランと人数
4. 付帯サービスの要否
5. 宿泊者と申込者が異なる場合は、申込者名と連絡先
6. 愛犬の同伴の有無
7. その他、当施設が必要と認める事項

2. 宿泊者が、宿泊中に前項第2号の宿泊日を超えて宿泊の継続を申し入れた場合、当施設は、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申込みがあったものとして処理します。

3. 第1項第3号の宿泊プランは、宿泊契約の申込み時においてのみ有効とします。申込み時と異なる宿泊プランでの宿泊を希望する場合は、新たな宿泊契約の申込みをしていただきます。なお、申込み時の予約は当然には解除されませんので、別途必要な手続きをとっていただくものとします。

4. 宿泊者は、宿泊者と当施設との間の宿泊契約又は宿泊予約の地位を第三者に譲渡することは、不適切な転売行為を防止し、すべての方に適切な宿泊の機会を提供するため、当施設が明確に承諾する場合を除き禁止されていることを了解の上、宿泊契約の申込みをするものとします。

5. 宿泊者は、合理的な理由のない、同一の申込者による同一日における重複する宿泊契約及び類似の日程における複数の宿泊契約の申込みは、当施設ができるだけ多くの方に宿泊の機会を提供するため禁止されていることを了解の上、宿泊契約の申込みをするものとします。

宿泊契約は、当施設が申込みを承諾したときに成立します。宿泊プランによっては、事前決済の入金を当施設が確認したときに成立します。

当施設は、次の場合に宿泊契約の締結に応じないことがあります。

1. 宿泊の申込みが、この約款によらないとき
2. 満室（員）により客室の余裕がないとき
3. 宿泊しようとする者や施設の利用者が、次の（a）から（c）に該当すると認められるとき
   1. 暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律（平成3年法律第77号）第2条第2号に規定する暴力団（以下「暴力団」といいます。）、第2条第6号に規定する暴力団員（以下「暴力団員」といいます。）、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他反社会的勢力であるとき
   2. 暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他団体であるとき
   3. 法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるとき
4. 宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき
5. 宿泊しようとする者が、感染症の患者であると明らかに認められるとき
6. 宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき
7. 天災、施設の故障、その他やむを得ない事由により宿泊させることができないとき
8. 宿泊しようとする者が、この約款、利用規則又は愛犬同伴に関する利用規約を遵守しないおそれがあると認められるとき
9. 住宅宿泊事業法その他の関係法令に定める場合に該当するとき
10. 宿泊の申込みの内容に虚偽があると認められるとき
11. その他、社会通念に照らして宿泊をお断りする合理的な理由があるとき（差別や偏見に基づく場合を除きます）

1. 宿泊者は、一部の宿泊プランを除き、当施設に申し出て宿泊契約を解除できます。

2. 宿泊者の責に帰すべき事由で契約の全部又は一部を解除した場合は、次のキャンセル規定に従い違約金を申し受けます。

• % は税込み宿泊料総額に対する割合です。
• 連泊の途中で期間を短くする場合も、申し入れ日から数えて上記に準じます。
• 宿泊人数を減らす場合は、減らした人数分の宿泊料金について、上記に準じて違約金を申し受けます。
• 各予約サイトに別の定めがある場合は、その定めが優先します。

3. 連絡がないまま宿泊日当日の20時になっても到着しないときは、宿泊者により解除されたものとみなすことがあります。

1. 当施設は、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。

1. 宿泊者が宿泊に関して、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき、又は同行為をしたと認められるとき
2. 宿泊者が感染症の患者であると明らかに認められるとき
3. 天災、施設の故障等、やむを得ない事由により宿泊させることができないとき
4. 宿泊者が第4条第3号（a）から（c）までのいずれかに該当すると認められるとき
5. 宿泊者が当施設又は当施設の従業員に対し、暴力、脅迫、恐喝等、威圧的な不当要求を行い、あるいは合理的な範囲を超える負担を要求したとき
6. 宿泊者がこの約款、利用規則又は愛犬同伴に関する利用規約に従わないとき
7. 当施設が指定する場所以外での喫煙が確認されたとき
8. 住宅宿泊事業法その他の関係法令に定める場合に該当するとき
9. 保護者の許可なく、未成年者のみで宿泊しようとするとき
10. 第3号以外の理由により、当施設が契約した客室を宿泊者に提供できないとき（ただし、この場合は可能な限り他の宿泊施設を斡旋するものとします。）
11. 当施設の明確な承諾なく宿泊契約又は宿泊予約の地位が譲渡されたと認められるとき
12. 同一の申込者による、合理的な理由のない、同一日における重複する宿泊契約の申込み及び類似の日程における複数の宿泊契約又は宿泊予約がされたと認められるとき
13. 宿泊の申込みの内容に虚偽があったと認められるとき

2. 当施設が前項第3号又は第10号により宿泊契約を解除したときは、お支払いいただいた宿泊料金をお返しします。

宿泊者は、予約の時から宿泊日当日までに、当施設が指定する方法（オンラインチェックインを含みます。）により、次の事項を登録していただきます。

1. 宿泊者の氏名・年齢・性別・住所・電話番号及び職業
2. 中長期在留者ではない外国人にあっては、国籍・旅券番号・入国地及び入国年月日
3. 出発日及び出発予定時刻
4. その他当施設が必要と認める事項

1. 宿泊者が当施設の客室を使用できる時間は、チェックインの時刻からチェックアウトの時刻までとします。チェックインは15時から20時まで、チェックアウトは11時までとします（宿泊契約ごとに別の定めがある場合は、その定めによります）。

2. 当施設は、前項の規定にかかわらず、同項に定める時間外の客室の使用に応じることがあります。この場合には追加料金を申し受けます。

宿泊者は、当施設及び寳林寺の境内において、当施設が定める利用規則、愛犬同伴に関する利用規約（愛犬を同伴する場合に限ります。）及びハウスマニュアルに従うものとします。

1. 宿泊者が支払う料金の内訳は、次のとおりとします。

1. 宿泊料金
2. 追加料金
3. 税金
4. その他宿泊契約ごとに設定された料金

2. 宿泊料金は、チェックインの日までに、クレジットカードでお支払いいただきます。付帯サービスの料金は、クレジットカード又は日本円の現金でお支払いいただきます。

3. 当施設が宿泊者に対する客室の提供の準備をし、使用が可能になったのち、宿泊者が任意に宿泊しなかった場合においても宿泊料金は申し受けます。

1. 宿泊者の手荷物が、宿泊に先立って当施設に到着した場合は、その到着前に当施設が承諾したとき（当施設が指定する方法による場合を含みます。）に限って、宿泊者ご自身の責任において館内に運び入れることができます。滅失・毀損・汚損又は紛失等の損害について、当施設は、当施設の故意又は重大な過失による場合を除き、責任を負いません。

2. 宿泊者がチェックアウトしたのち、宿泊者の手荷物又は携行品が残されていた場合は、当施設が一定期間保管したのち、法令に従って処理します。飲食物など保管に適さないものは、処分します。

1. 多額の現金及び貴重品のお持込みをご希望の場合は、セキュリティ等の事情から事前にお知らせいただきます。お知らせいただいた場合でも、当施設の判断によりお持込みをお断りすることがあります。なお、当施設にお知らせいただかずに持ち込まれた多額の現金及び貴重品の毀損・汚損・紛失等について、当施設は、当施設の故意又は重大な過失による場合を除き、責任を負いません。

2. 宿泊者がお持込みになった現金、貴重品、手荷物又は携行品については、宿泊者にて保管・管理していただくものとし、当施設はその保管・管理を受け付けておりません。

宿泊者の故意又は過失により当施設が損害を受けたときは、その損害を賠償していただきます。

当施設は、次に掲げる場合において、宿泊者のチェックイン後であっても宿泊者の許可なく客室へ入室することがあります。

1. 清掃、リネン・タオル・アメニティの搬入等、当施設のサービスを提供するとき
2. 法令の規定、利用規則、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき、又は同行為をしたと認められるとき
3. 警察・消防の指導に従い、入室が必要と判断されたとき
4. 建物・設備の保全上必要があると判断されたとき
5. 宿泊者の安否確認・安全確保のため必要と当施設が判断したとき

当施設は駐車の場所をお貸しするもので、車両の管理責任や、第三者による加害を防ぐ義務までは負いません。

この約款は、その一部が公的機関により違法又は無効であると判断された場合であっても、当該一部を除く部分はその影響を受けず、有効に存続するものとします。

1. この約款は、民法上の定型約款に該当し、この約款の各条項は、宿泊者の一般の利益に適合する場合又は変更を必要とする相当の事由があると認められる場合には、民法の規定に基づいて変更します。

2. この約款の変更は、変更の内容がこのウェブサイト上で公表された後、指定された効力発生日から適用されます。